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住宅診断(ホームインスペクション)年間2000件超えの実績住宅診断(ホームインスペクション)年間2000件超えの実績


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ホームインスペクション(住宅診断)を利用する時の注意点

住宅の建物のチェックをするホームインスペクションという言葉を聞かることもあると思いますが、このホームインスペクションとはどういうものであるか正確に理解されているでしょうか。ここでは、ホームインスペクションについて解説します。

ホームインスペクション(住宅診断)を利用する時の注意点

ホームインスペクション(住宅診断)とは

ホームインスペクションは、住宅診断や住宅検査などと呼ばれることも多いです。日本では2005年頃から徐々に普及してきて、2010年頃からはハイペースで普及し、数多くの方が利用するようになりました。本サイトを運営するアネストでは、2003年からホームインスペクション(=住宅診断)に取り組んできており、ホームインスペクション業界を先導してきています。

2013年6月には、国土交通省が「既存住宅インスペクション・ガイドライン」をまとめて公表しており、ホームインスペクションは国も推し進めていると言える注目の建築系専門サービスです(「既存住宅のホームインスペクション(住宅診断)が一般化」を参照)。

ホームインスペクション(住宅診断)は、住宅の購入前や購入後に利用されておりますが、長く居住してきた住宅の点検のために利用したり、リフォーム時に利用したりするなど利用目的も広がりを見せています。

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ホームインスペクション(住宅診断)を利用する時の注意点

ホームインスペクションの注意点はいくつもありますが、大事な2点を紹介します。それは、会社選びと調査範囲です。

どのホームインスペクション会社に依頼するか?

ホームインスペクション(住宅診断)は住宅の購入判断であったり、リフォームや補修工事の参考にしたりするために利用することがほとんどです。そのためには、住宅の売買やリフォームをするときに利害関係のない立場の人や会社に診断してもらわないと、より利益の出る方向へと誘導されてしまう恐れがあります。実際にそのような被害は増えています。

不動産会社によるホームインスペクションや、リフォーム業者によるホームインスペクションは利害関係があるのは明白です。そして、不動産会社などと提携関係にあるホームインスペクション会社による診断も注意しなければなりません。第三者の立場で診断するホームインスペクション会社を選ぶことが最大の注意点です。

ただ、ホームインスペクション会社のなかには第三者をうたいながらも、不動産会社と提携して紹介料を得たり(支払ったり)しているケースもあります。注意深く確認しなければなりません。

また、建築士資格ももたず、大した根拠のない民間資格をPRしているケースもありますが、設計・工事監理の十分な経験もなく、机上の勉強だけでできるほどホームインスペクションは甘い仕事ではありません。設計や工事監理の経験を積むためには建築士の資格が必須ですから、建築士の資格保有は必要最低限の条件であると考えてください。

また、若くして(40才未満ぐらい)でホームインスペクションのみを専業にしてしまうと、まだまだ業界経験が足りずに適切なホームインスペクションやアドバイスができない可能性が高まるため、「ホームインスペクション会社の正社員」というのも微妙です。設計や工事監理の経験も多く積みながら、ホームインスペクションをしていると、新たな技術・知識の習得もしながら業務を遂行できますが、専業になるとそれが難しくなるのです。

年配であれば安心というわけでもありませんが、専業会社の正社員である場合は担当者(ホームインスペクター)の年齢(40歳以上)も1つの目安にした方がよいでしょう。

ホームインスペクション会社の選択については、ホームインスペクション業者の選び方が参考になるのでご覧ください。

ホームインスペクションの調査範囲

専門家にホームインスペクション(住宅診断)を依頼したとき、その調査範囲についても注意しましょう。

会社によって、調査範囲が異なるからです。

多くの会社は建物本体のみを調査しており、外構の確認をしてくれません。外構とは、塀やフェンス、敷地内の土間コンクリートなどです。

この外構は建物本体と構造的に一体で無いために重要ではないと考えがちですが、それは誤りです。

外構で確認される症状、たとえば土間コンクリートのひび割れや塀の傾きなどが、地盤の問題と関係することがありますし、塀のぐらつきが安全性に問題あるときもあります。

きちんと調査範囲・項目を確認しておくことが大事です。アネストの住宅診断(ホームインスペクション)の具体的な調査項目も確認してみてください。

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