住宅を購入するときには、施工品質（新築の場合）や劣化状態（中古の場合）など建物についていろいろな心配をし、第三者のホームインスペクション（住宅診断・住宅検査）を利用するなどするものですが、購入後には特に建物について何も考えなくなる人も多いです。
新築住宅であっても中古住宅であっても、購入後のメンテナンスの仕方次第で建物の長持ち度が大きく異なることを知り、たまには点検することが必要です。
購入した住宅に長く住まうならば、よい状態で長持ちさせるためにも、購入すれば終わりではなく点検・修繕といったことを考えるようにしましょう。
一般的に、住宅の点検は５年や１０年ごとに実施すべきだと言われています。住宅を長期間、良好に保つための基準をクリアして認定を受ける長期優良住宅でも少なくとも１０年ごとに点検する必要があるとされています。【参照：長期優良住宅の定期点検（5年・10年など）】
最低でも１０年ごとの点検が必要ですが、できれば５年ごとに住宅点検を実施するように心がけましょう。
新築住宅を購入したときの１０年保証と点検
新築住宅を購入した場合、１０年間の保証があります（１０年保証と呼ばれることが多い）。これは売主もしくは施工者に対して義務付けられた最低限度の保証期間です。ハウスメーカーや工務店によっては、１０年を超える保証を付けていることもあります。
この１０年保証の期間が切れる前は、住宅点検をする１つの機会となっており、第三者の専門家にホームインスペクション（住宅の点検・建物調査）してもらう人が増えています。保証対象となる範囲（主要な構造部分や雨漏りに関する部分）において瑕疵があるならば、売主等へ補修等を請求することができるからです。
仮に保証対象外の範囲において問題があった場合には、早期に自ら補修等をすることで住宅の寿命を保つことができるため、保証対象範囲に限らず建物全体を点検してもらうことが一般的です。
また、新築の場合、売主や工務店、ハウスメーカーによる定期点検があることが多いです。新築後、半年・１年・２年・５年・１０年などの時期を決めて点検を行うもので、見つかった不具合などの問題について内容によっては売主等の負担で補修対応したり、買主（購入者）の負担で対応したりします。
売主等による住宅点検の場合、どうしても利害関係が強いため、第三者の点検を利用するという方法も検討する価値があります。本来ならば売主負担で補修すべきことを負担したくないために、見つけた問題点を適切に報告しなかったり、売主等に責任がないように報告内容を曲げてしまったりする事例が確認されています。
ときには、問題ないことを問題ある事象のように説明して買主（購入者）に対して補修費用を請求して不当に利益を上げる事例もあります。これから新築があまり売れなくなっていく（人口減の影響が大きい）ことから、利益を求めるあまり同様の事例は急速に増えていくでしょう。
とはいえ、半年・１年・２年・５年・１０年の住宅点検すべてにおいて第三者に診てもらう必要はありません。新築で購入したときに（引渡しを受けるとき）に第三者に診てもらってない人であれば、遅くとも２年以内に点検してもらい、大きな問題がなければ１０年経過前に再度点検してもらうとよいでしょう。
新築で購入したときに（引渡しを受けるとき）に第三者に診てもらっているならば、５年か１０年で診てもらうとよいでしょう。
中古住宅を購入したときの点検
中古住宅を購入した人も当然ながら住宅の点検を考えなければなりません。購入時に第三者のホームインスペクション（住宅診断・住宅検査）を利用していないならば、できる限り早期に依頼した方がよいでしょう。重大な瑕疵、著しい劣化に気づかずに暮らしている可能性もあります。
住宅の瑕疵や著しい劣化への対処は、人の体と同じで、「早期発見・早期対処」が望ましいです。発見や対処が遅れるほどに、劣化や腐朽が進行し被害範囲も拡大していきます。早期に補修していれば１０～２０万円で済んだはずの補修工事なのに、対応が遅れたために２００～３００万円もかかるということもありうるのです。
補修等の工事が複雑で困難なものとなれば、費用負担だけの問題でもなくなってきます。
最初に住宅点検をした後は、５年か１０年ごとに点検することを心がけましょう。
関連記事
