耐震診断耐震診断

住宅診断(ホームインスペクション)年間2000件超えの実績住宅診断(ホームインスペクション)年間2000件超えの実績


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一戸建て木造住宅の耐震診断

耐震診断

一戸建て木造住宅の耐震診断についてのご案内です。アネストの耐震診断は、必ず一級建築士が担当し、住宅診断(ホームインスペクション)のオプションとすることも耐震診断を単独で利用することも可能です。

住宅ローン控除などに使用するための耐震基準適合証明書の発行にも対応しています。


耐震診断の対象

耐震診断
  • 一戸建て木造住宅のみに対応
  • 3階建て以下に対応
  • 中古住宅にのみ対応(新築は必要性がないため)
  • 住宅を購入する方や自宅をお持ちの方
  • 耐震基準適合証明書にも対応

新築住宅の耐震診断は?

新築木造住宅の場合、建築確認申請を行い、行政(又はその委託を受けた機関)の審査をパスしているため、耐震診断の必要性は低いです。但し、建物の施工精度や劣化状態は別の話ですから、契約前なら新築一戸建て住宅診断(ホームインスペクション)を、契約後なら内覧会立会い・同行をご検討ください。

中古住宅の耐震診断は?

中古木造住宅の場合は、築年数・劣化具合・建物プランによっては耐震性が低い住宅もあるため、耐震診断は必要性が高いものです。ただ、耐震診断を実施するために充分な情報を得づらいため、診断精度は低くなりがちです。とはいえ、耐震性がどの程度のものであるか、ある程度は把握して購入を検討したいものです。

スタッフからの一言
耐震診断は中古住宅向けのサービスです。新築では実施する意味がないため、基本的にはお受けすることはありません。また、これで住宅性能評価の耐震等級を確認できるわけではありません。

中古住宅で耐震診断を行うなら

耐震診断を実施するためには、図面や床下・屋根裏の調査が重要ですので、その点を説明致します。

構造を確認できる図面があれば・・・

木造軸組工法(在来工法)ならば筋交いの位置を確認できる図面があれば、その図面通りに施工されていると考えて耐震診断を実施することも可能です。また、木造枠組壁工法(2×4工法など)でも耐力壁の位置がわかる図面があれば同様です。但し、図面通りに施工されていない建物もありうるため、参考程度と考えてください。

筋交いの位置を確認できる図面が無い物件のために、非破壊調査で筋交いの位置を確認するサービス耐震診断(筋交い調査付き)」を首都圏限定で実施しております。

図面なしの耐震診断図面なしの耐震診断

床下・屋根裏の詳細調査(オプション)が有効

床下・屋根裏の詳細調査をすることで、筋交い等の一部を確認できることがあるので、このオプションを追加されることをお奨め致します(別途有料)。但し、確認できるのは一部であるため、精度が非常に高いわけではございません。

耐震診断の問題点

耐震性は大事なものですが、前述のとおり精度や利用しづらさが問題と言えます。中古住宅の購入前に耐震性をある程度でもわかっておきたい方にとっては、精度の割に高い費用負担が問題となります。しかし、弊社の耐震診断は+2万円で利用できる点がメリットです。

社長からの一言
事前に耐震診断の実施可否を知りたい方は、建物の設計図と建築確認申請書(又は確認台帳記載事項証明)をご送付ください。耐震診断の実施可否の確認だけなら、無償です。

アネストからのご提案

耐震診断と似ているものに、住宅診断(ホームインスペクション)というものがあります。通常の耐震診断が耐震性の計算に特化しているのに対して、住宅診断(ホームインスペクション)では耐震性以外の項目も診断対象となり、中古住宅の購入判断のために利用されています。また、ご自宅の場合はご自宅の点検にも利用されています。

この住宅診断(ホームインスペクション)をご利用いただき、それに耐震診断をオプションで付けて頂ければ、耐震性の確認以外の調査もできるため有効です。

さらに、住宅診断(ホームインスペクション)のみを利用される場合の代金と比べても2万円しか変わらず、費用の投資効率も高いと言えます。

よって、住宅診断(または住宅の点検・建物調査)とあわせて耐震診断をご利用されることをご提案致します。

また、築20年を超える木造住宅である場合は、この耐震診断を利用して耐震基準を満たしていれば、住宅ローン減税等の効果を得ることもできますので、該当される方は住宅ローン減税(控除)の為の耐震基準適合証明書の発行(木造住宅)もご覧ください。


耐震診断のお得なセット割引耐震診断のお得なセット割引

耐震診断の利用有無を当日、現地で判断できる

住宅診断(ホームインスペクション)と一緒に耐震診断を利用するかどうかを住宅診断の当日に現地で判断して頂くことも可能です。ご準備して頂いた資料(図面)を見て、担当の一級建築士とお客様が相談の上で利用判断できるため便利です。

但し、耐震診断の担当者は限定されるため、必ずお申込みの前(お問合せの際)に「耐震診断の利用を現地で判断したい」とお申し出ください。なお、別途オプションの「床下の詳細調査」や「屋根裏の詳細調査」も同様に現地で利用有無の判断が可能です。


お客様のメリット

  • 住宅の耐震性を知ることができる
  • 中古住宅の購入判断の参考材料にはなる。
  • ご自宅の耐震補強等の検討材料になる。
  • 耐震基準適合証明書が必要なら安価に発行可能である。
  • 耐震性が低い場合に補強すべき箇所がわかる。

耐震診断のオススメのご利用パターン

  1. 中古一戸建て住宅診断(ホームインスペクション)+耐震診断(オプション)+屋根裏の詳細調査+床下の詳細調査
  2. 中古一戸建て住宅診断(ホームインスペクション)+耐震診断(オプション)
  3. 耐震診断+屋根裏の詳細調査

基本的には上記1をお奨め致しますが、予算等によって2と3などをご判断ください。オプションを何もつけずに耐震診断のみをご利用いただくことも可能ですが、前述した構造のわかる図面がなければ、屋根裏の詳細調査(オプション)の利用をお奨め致します。各サービスの詳細は以下から確認できます。


耐震診断のオススメのご利用パターン

  • 耐力壁・金物について全数を現地確認しているわけではございません。
  • 図面に記載された耐力壁のうち、1箇所以上、現地で図面通りであることを確認できた場合、その他の箇所についても図面通りであることを前提として診断を行います。
  • また、金物についても現地で一部を確認できれば、見えない箇所についても設置されていることを前提として診断を行います。
  • 現地での耐力壁の確認は点検口等から目視にて行います。

ご確認事項

  • 対象物件は、木造に限ります。
  • 型式適合認定による工法は対象外です(木造でもこれに該当すれば不可)。大手ハウスメーカーの供給した住宅のほとんどがこれに該当するため、対象外の可能性が高いです。建築確認申請書があれば、型式適合認定による工法であるかどうか確認可能です。
  • 耐力壁の位置を確認できる図面が必要です。無い場合は耐震診断(筋交い調査付き)をご検討ください(首都圏限定)。
  • 床下および屋根裏の点検口(または点検できる箇所)が必要です。
  • 耐震診断は診断であって補強工事や補強計画・図面作成を行うものではありません。計画・図面作成は必要に応じて対応できる場合がありますが別料金です。但し工事は行いません。

耐震診断の代金等

■代金 □基本サービス(以下のいずれかの利用は必須)
住宅診断(簡易診断) 50,000円(税別)
住宅診断(標準診断) 65,000円(税別)
□オプション(上の基本サービスのいずれかに自由に付加できる)
耐震診断(オプション) 20,000円(税別)
床下の詳細調査(オプション) 30,000円(税別)
屋根裏の詳細調査(オプション) 25,000円(税別)
耐震基準適合証明書 20,000円(税別)
※北海道・東北・北陸・中国・四国・九州は、床下・屋根裏の詳細調査は20,000円(税別)です。
※首都圏限定の耐震診断(筋交い調査付き)の費用はこちらを参照してください。
■追加料金 エリア及び建物面積(150平米超)によっては追加料金が生じます。水回り設備の数が多い住宅も追加料金が生じます。
■支払い方法等 支払時期:後払い
(詳細は支払方法・支払時期・キャンセル料について
■必要書類 □書類A:調査日より前に送付して頂く書類
  • 住宅地図(必須:所在地がわかるもの)
  • 耐力壁の位置を確認できる図面(必須)
■申込日 空き状況にもよりますが、前日のお申し込みでも対応可能です。但し、ご予約が一杯の場合はお断りさせて頂く場合がございますので、お早めにお申し込みください。

木造住宅の耐震診断の対応エリア


お申込み方法とサービスの流れ

1. お見積り・予約状況の確認及びその他のお問合せ
お問合せは「お問合せフォーム」「お電話(0120-346-679)」「LINE(スマホ)」。

LINEでお問合せ

2. お申込み
お申込みは「お申込みフォーム」から
3. 弊社より「受付メール」を送信
4. お客様より当社へ必要書類を送付
5. 担当者よりお客様へ連絡
(待合せ場所・時間の確認)
6. 当日に現地にて住宅診断を実施
※調査後、10日以内に代金のお支払い
7. 報告書を送付
(原則、調査日より5日以内に発送)
8. 質疑応答
9. アフターサービス
・入居前後や入居後などにご不明な点がございましたら、ご相談ください。
アフターサービスのご案内はこちら

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