一戸建て木造住宅の耐震診断についてのご案内です。アネストの耐震診断は、必ず一級建築士が担当し、住宅診断（ホームインスペクション）のオプションとすることも耐震診断を単独で利用することも可能です。
住宅ローン控除などに使用するための耐震基準適合証明書の発行にも対応しています。
新築木造住宅の場合、建築確認申請を行い、行政（又はその委託を受けた機関）の審査をパスしているため、耐震診断の必要性は低いです。但し、建物の施工精度や劣化状態は別の話ですから、契約前なら新築一戸建て住宅診断（ホームインスペクション）を、契約後なら内覧会立会い・同行をご検討ください。
中古木造住宅の場合は、築年数・劣化具合・建物プランによっては耐震性が低い住宅もあるため、耐震診断は必要性が高いものです。ただ、耐震診断を実施するために充分な情報を得づらいため、診断精度は低くなりがちです。とはいえ、耐震性がどの程度のものであるか、ある程度は把握して購入を検討したいものです。
耐震診断を実施するためには、図面や床下・屋根裏の調査が重要ですので、その点を説明致します。
木造軸組工法（在来工法）ならば筋交いの位置を確認できる図面があれば、その図面通りに施工されていると考えて耐震診断を実施することも可能です。また、木造枠組壁工法（2×4工法など）でも耐力壁の位置がわかる図面があれば同様です。但し、図面通りに施工されていない建物もありうるため、参考程度と考えてください。
筋交いの位置を確認できる図面が無い物件のために、非破壊調査で筋交いの位置を確認するサービス「耐震診断（筋交い調査付き）」を首都圏限定で実施しております。
床下・屋根裏の詳細調査をすることで、筋交い等の一部を確認できることがあるので、このオプションを追加されることをお奨め致します（別途有料）。但し、確認できるのは一部であるため、精度が非常に高いわけではございません。
耐震性は大事なものですが、前述のとおり精度や利用しづらさが問題と言えます。中古住宅の購入前に耐震性をある程度でもわかっておきたい方にとっては、精度の割に高い費用負担が問題となります。しかし、弊社の耐震診断は＋2万円で利用できる点がメリットです。
耐震診断と似ているものに、住宅診断（ホームインスペクション）というものがあります。通常の耐震診断が耐震性の計算に特化しているのに対して、住宅診断（ホームインスペクション）では耐震性以外の項目も診断対象となり、中古住宅の購入判断のために利用されています。また、ご自宅の場合はご自宅の点検にも利用されています。
この住宅診断（ホームインスペクション）をご利用いただき、それに耐震診断をオプションで付けて頂ければ、耐震性の確認以外の調査もできるため有効です。
さらに、住宅診断（ホームインスペクション）のみを利用される場合の代金と比べても2万円しか変わらず、費用の投資効率も高いと言えます。
よって、住宅診断（または住宅の点検・建物調査）とあわせて耐震診断をご利用されることをご提案致します。
また、築20年を超える木造住宅である場合は、この耐震診断を利用して耐震基準を満たしていれば、住宅ローン減税等の効果を得ることもできますので、該当される方は住宅ローン減税（控除）の為の耐震基準適合証明書の発行（木造住宅）もご覧ください。
住宅診断（ホームインスペクション）と一緒に耐震診断を利用するかどうかを住宅診断の当日に現地で判断して頂くことも可能です。ご準備して頂いた資料（図面）を見て、担当の一級建築士とお客様が相談の上で利用判断できるため便利です。
但し、耐震診断の担当者は限定されるため、必ずお申込みの前（お問合せの際）に「耐震診断の利用を現地で判断したい」とお申し出ください。なお、別途オプションの「床下の詳細調査」や「屋根裏の詳細調査」も同様に現地で利用有無の判断が可能です。
基本的には上記1をお奨め致しますが、予算等によって2と3などをご判断ください。オプションを何もつけずに耐震診断のみをご利用いただくことも可能ですが、前述した構造のわかる図面がなければ、屋根裏の詳細調査（オプション）の利用をお奨め致します。各サービスの詳細は以下から確認できます。
| ■代金 | □基本サービス（以下のいずれかの利用は必須）
※首都圏限定の耐震診断（筋交い調査付き）の費用はこちらを参照してください。 |
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|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ■追加料金 | エリア及び建物面積（150平米超）によっては追加料金が生じます。水回り設備の数が多い住宅も追加料金が生じます。 | ||||||||||||
| ■支払い方法等 | 支払時期：後払い （詳細は支払方法・支払時期・キャンセル料について） |
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| ■必要書類 | □書類A：調査日より前に送付して頂く書類
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| ■申込日 | 空き状況にもよりますが、前日のお申し込みでも対応可能です。但し、ご予約が一杯の場合はお断りさせて頂く場合がございますので、お早めにお申し込みください。 |
| 北海道・東北 | 北海道、 岩手県、 宮城県、 山形県、 福島県 |
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| 関東 | 東京都、 神奈川県、 埼玉県、 千葉県、 茨城県、 栃木県、 群馬県 |
| 中部 | 愛知県、 三重県、 岐阜県、 静岡県、 石川県、 富山県、 福井県、 新潟県、 長野県、 山梨県 |
| 関西 | 大阪府、 京都府、 兵庫県、 奈良県、 滋賀県、 和歌山県 |
| 中国・四国 | 広島県、 岡山県、 山口県、 香川県、 愛媛県、 徳島県、 高知県 |
| 九州 | 福岡県、 佐賀県、 長崎県、 熊本県、 大分県 |
