中古住宅を買うなら住宅診断(ホームインスペクション)と一緒に耐震診断も

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中古住宅を買うなら住宅診断(ホームインスペクション)と一緒に耐震診断も

Last Updated on 2020-7-16

これから中古住宅を買う人が知っておくべき住宅診断(ホームインスペクション)と耐震診断の基礎知識について解説します。住宅診断と耐震診断は名称が似ているものの、実は全くの別物です。この2つの違いや利用目的を理解し、賢く利用することで中古住宅購入の失敗を抑制することもできます。

中古住宅を買うなら住宅診断(ホームインスペクション)と一緒に耐震診断も

中古住宅を買うなら住宅診断(ホームインスペクション)が当然に

まずは住宅診断のことから説明します。住宅診断は最近ではホームインスペクションと呼ばれることが多くなっているものです。

購入判断の参考に

住宅診断(ホームインスペクション)は中古住宅に限らず新築住宅でもよく利用されています。中古住宅の購入に際して利用するときの主な目的は、その物件を購入するかどうか判断するための材料の1つとして役立てることです。

建物の劣化具合を知ることで、その結果次第で購入後に補修すればよいと考えて購入することもあれば、コストが想像以上にかかりそうだから購入を中止することもあります。同じ診断結果が出たとしても、それに対する判断は人によって様々ですが、いずれにしても購入判断に役立てていることが多いです。

中古住宅の流通促進効果を国も期待している

日本では他の先進国に比べて住宅の流通量(売買量)に占める中古住宅の割合が極端に低いのですが、新築偏重の社会のままでは、空き家問題や資源の無駄遣いなどにもつながるとして、中古住宅の流通量を増やすべきだと考えられています。

日本人はまだまだ新築志向が強いですが、住宅診断(ホームインスペクション)の利用促進が中古住宅の流通促進につながるのではないかと考えられており、国が利用促進策をいくつも講じるようになっています。これからは、中古住宅購入時の住宅診断(ホームインスペクション)の利用率がさらに高まることは間違いありません。

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中古住宅の購入に耐震診断が役立つ

先に述べたように中古住宅を買う人は、購入時に住宅診断(ホームインスペクション)を利用することが非常に増えました。この住宅診断と一緒に耐震診断を利用する人も多いですから、ここでは耐震診断について解説します。

耐震診断で建物の耐震性がわかる

耐震診断は、建物の耐震性を一定のルールの下で数値化して表すものです。主要構造部に関わるプラン(耐力壁の配置や仕様など)を確認し、建物の劣化状態等を考慮して耐震性を求めるものです。

耐震診断をすることで建物の耐震性がわかるわけですから、住宅購入時に実施すれば、その結果を購入判断の材料とすることができます。

先に説明した住宅診断(ホームインスペクション)には耐震性の確認までは含まれず、劣化事象の有無などを確認して、補修すべき点などのアドバイスを受けることができるものです。診断時に、買主が建物に関して心配する点を相談して専門家の見解やアドバイスを得られることもあります。

2つの診断を簡単に言うならば、耐震性を知りたいならば耐震診断を利用し、補修すべき点等のアドバイスを受けたいならば住宅診断(ホームインスペクション)を利用するということです。

住宅ローン控除等の減税メリットがある

耐震診断の利用目的は耐震性を知るためだけではありません。もう1つの目的として挙げられるのは減税メリットを得るためです。

住宅購入時に住宅ローンを利用すれば、その借入額・期間などの条件に応じた所得税等の控除を受けられます。これを住宅ローン控除と言います。

しかし、この住宅ローン控除は全ての物件が該当するわけではなく条件があります。木造や軽量鉄骨造の住宅ならば築20年以下、鉄筋コンクリート造や鉄骨造(軽量鉄骨造以外)ならば築25年以下という条件があるのです。

ただ、この条件に該当しない物件であっても耐震診断によって新耐震基準に適合する建物であることを証明できれば、住宅ローン控除を受けることができるのです。鉄筋コンクリート造や鉄骨造では、この対応が現実的に困難なところがありますが、木造ならば新耐震基準に適合することを証明できることもあります。

そこで、築20年超の木造住宅を買うのであれば、耐震診断を利用する人が多いのです。耐震性を知るためよりも、こちらを目的としている人の方が多い印象も受けます。

耐震診断をできないこともある

耐震性がわかるうえに減税まで受けられるのであれば、メリットは大きいですから、該当する物件を買う人ならば誰もが利用しそうなものですが、現実はそうでもありません。

その理由は単純に利用したくても利用できないケースが少なくないからです。

なぜ利用できないのかといえば、耐震診断を適切に実施するための情報を得られないことが多いからです。

耐震診断は、現地で建物を調査してプランや劣化状態を確認していきます。また、設計図から耐力壁などについて確認していきます。現地と設計図の両方の確認が大事なわけです。

しかし、現地で点検口がなくて床下や小屋裏の状態がわからない物件もありますし、設計図が無くなっていて耐力壁などの構造部のことがはっきりわからないこともあるのです。

中古住宅の購入前の時点では、建物のいろいろなところを部分破壊して確認するわけにもいかず、耐震診断をするために必要な情報を満足に得られないのです。

よって、耐震診断を希望しても残念ながら現実的に購入前に実施できない人もいるということです。

住宅診断(ホームインスペクション)と耐震診断をセットで依頼がお得

耐震診断を実施できそうな物件を購入するのであれば、住宅診断(ホームインスペクション)を実施する会社に一緒に実行してもらうと効率的です。現地調査を一度でできるということもありますが、一度で同時に実施することで料金が安くなるのです。

ちなみに、耐震診断を実施できない物件で住宅ローン控除を受けたいならば、既存住宅瑕疵保険を付けることも考えましょう。これにより、住宅ローン控除を受けられるからです。

中古住宅の購入で後悔しないために


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