マイホームを購入しようとしていくつもの物件を見学した結果、希望する住宅が見つかったとします。その時点で、多くの人ができれば販売価格（売り出し価格）よりも安く買えるなら嬉しいことでしょう。
価格交渉をすべきかどうか、悩むところではないでしょうか。
希望の購入したい住宅が見つかったとき、売主に対して価格交渉（値下げ交渉）をして成功しやすい物件がどういったものか知っておくと１つの判断材料になるでしょう。
価格交渉（値下げ交渉）に応じてもらえる物件の事例
価格交渉、値下げ交渉に応じてもらえる可能性のある物件とはどういったものが考えられるでしょうか。
- 完成後、売れ残っている新築物件
- 売主の個別の事情で早く売りたい中古物件
- 瑕疵がある（欠陥、大きな劣化・雨漏り）
- 建て替え困難・不可
- 事故物件（事件）
- 他に購入希望者がいない物件
価格交渉（値下げ交渉）に応じてもらいやすい物件の特徴をあげていくと上の通りです。
完成後、売れ残っている新築物件
新築住宅の売主である不動産会社は、多くの場合、金融機関から事業資金を借りて事業運営しています。できれば、早く売りさばいて資金回収し借入金を返済したり、その資金を別の事業に充てたりしたいいものです。完成してもなかなか売れない場合は、値下げしてでも売りたいと考えていることが多いです。
また、多くの新築物件を販売しているような分譲地の場合で、わずかな売れ残りがあるときも早期に売却完了したいと考えていることが多く、値下げ交渉に応じてもらいやすい傾向にあります。たとえば、２０棟の分譲地であと２棟だけが売れ残っている場合などです。
売主の個別の事情で早く売りたい中古物件
中古住宅のオーナー（売主）は、個別の事情によってできれば早期に売却したいと考えている人もいます。いつまでも明らかに市場価格より高い価格で売り出し中の物件よりも、高めの価格から売り出したものの見学者の数や反響数を見ながら徐々に値下げしている物件の方が早く売りたいと考えていることが多く、交渉しやすいでしょう。
瑕疵がある（欠陥、大きな劣化・雨漏り）
住宅に何らかの瑕疵があれば、それが値下げの要因になりえます。たとえば、建物に構造的な問題に起因する傾きがあったり、大きなシロアリ被害があったり、雨漏りが補修されていなかったりといった建物の瑕疵です。また、地盤沈下が疑われる物件などもそうです。
こういった物件を購入検討するのであれば、その補修・補強等の対応にかかるコストや手間のことも考えておかなければいけませんが、その算出は簡単ではありません。一般的には買いづらい物件であるため、相場よりも価格が下がる傾向にあります。
建て替え困難・不可
販売されている住宅のなかには、購入後の建て替えができない物件もあります。その物件の有する条件と規制の関係から建て替えできないことがあるわけですが、こういった物件もやはり相場よりも価格が下がります。
事故物件（事件）
事故物件とは、その住宅において自殺や殺人などの問題があった物件です。心理的に敬遠されるため、相場よりも価格が下がります。
他に購入希望者がいない物件
対象の物件にどのような事情があろうとも、ほかに購入を希望する人がいる物件であれば、買い手側に競争意識が生じて値下げしてもらいづらい状況になります。逆に言えば、ほかに購入希望者のいない物件であれば、値下げ交渉に応じてもらえる可能性が高くなります。
この点は、価格交渉をするうえで非常に重要な要素であり、前述したほかの理由もこの点次第だと言えます。ここに挙げたような価格交渉しやすい理由に該当したとしても、その条件を含めたうえで適正な価格であれば、購入希望者が現れる可能性があるということです。
誤解してはいけないことがあるのでご注意ください。値下げ交渉に応じてもらえるということは、相当の理由があるということです。前述したような理由があるのです。あなたがそういった物件を購入する時点では、最終的に売買契約に至った価格（購入する価格）が本来の適正価格であった可能性が高く、交渉して値下げしてもらったので得をしたということではありません。
本来の妥当な価格より高かったために売れなかったものを交渉により、妥当な価格で購入したと考える方が適切です。その物件を購入後、すぐにあなたが売りに出したところ、値下げ交渉前の価格で売れるわけではありませんから。
価格交渉とは、得をするための交渉ではなく、適正な価格で住宅を購入するための交渉ということですね。
関連記事
執筆者
- 編集担当
- 2003年より、第三者の立場で一級建築士によるホームインスペクション（住宅診断）、内覧会立会い・同行サービスを行っており、住宅・建築・不動産業界で培った実績・経験を活かして、主に住宅購入者や所有者に役立つノウハウ記事を執筆。
